平成12年6月以前に建てられた住宅は現行の建築基準法の構造金物の仕様で建築されておりません。

二度にわたる法改正をうけ、現行法による構造金物の規定が定められましたが、残念ながらそれ以前の建物の仕様では、阪神淡路大震災のような地震に耐えられる構造とはなっておりません。
特に昭和56年6月以前の築28年を超える建物では耐震改修の必要性が急務です。現在の耐震基準で比較すると柱に取付ける金物強度は10倍～30倍の違いがあります。弊社の耐震改修工事ではこうした大切なお住まいや財産・命を守る為、精密耐震診断調査をし、精密耐震プログラムによる計算を行い、必要に応じた金物や耐力壁の補強を安価に行えるノウハウがあります。
平成16年7月に国土交通省監修による｢木造住宅の耐震診断と補強方法｣が新しく改訂され、今までにない専門的な知識と高い技術が要求されるようになり、知識や技術をもたない業者が勧める、床下、屋根裏を主体とした耐震改修では耐震性の効果が期待できない上、高額な費用を請求されたりします。

弊社では精密な分析データをもとに、実績のある耐震補強工法で安価で安全な耐震改修を行っております。